商社の繊維・アパレル事業 アフターコロナに立ち向かう デジタル、サステイナブルを軸に
 

三井物産アイ・ファッションが過半出資で設立したデジタルクロージングが提供するサービスイメージ

アフターコロナの世界で、商社の繊維・アパレル事業はどう立ち向かうのか。各社共通のキーワードを挙げると、デジタル、サステイナビリティー(持続可能性)、グローバル。コロナ禍で実店舗を主販路としてきた多くのアパレル企業は大ダメージを受けている。アパレルOEM(相手先ブランドによる生産)を主力とする従来型ビジネスの継続が危ぶまれている中、先端的なデジタル技術や、持続可能な仕組みをビジネスに組み込み、トライアルを重ねながら次世代のビジネスモデルを模索する。

OEMを高度化

各社の新たな動きで目立つのは、デジタル領域での投資を含むパートナーシップ。あらゆる産業のデジタルトランスフォーメーションを狙った全社レベルのプロジェクトが多い中、繊維事業に関わる動きもある。主に物作りに関わる業務の効率化による〝OEMの高度化〟を狙った取り組みだ。

日鉄物産は、3Dスキャン技術を持つシンボル、AI(人工知能)技術でEC支援を行うメイキップ、衣服生産プラットフォーム「シタテル」を運営するシタテルにそれぞれ出資している。三井物産アイ・ファッションは、過半出資して新会社のデジタルクロージングを設立した。実物のアパレルサンプルを専用ソフトで作製した3Dのデジタルサンプルデータに置き換え、コストの削減やリードタイムの短縮、サンプルレス化を顧客に提案を始めた。

環境素材は標準化

コロナ前から大きな潮流となっているサステイナビリティーを強く意識した動きも活発だ。環境保全の観点で、ファッション業界の過剰在庫、大量廃棄の問題が指摘されていただけに、深刻な社会課題として捉え、解決につながる提案を強めている。 デジタル技術を活用した〝適品・適量〟の物作りの仕組みに磨きをかけようとする動きのほかに、独自の環境配慮素材を調達または開発する商社が増えてきた。伊藤忠は、「サーキュラーエコノミー(循環型経済)の実現を目指す」という素材ブランド「レニュー」のケミカル再生ポリエステル、メッツァグループ(フィンランド)のセルロース繊維の提案をグローバル規模で進めている。丸紅は米国法人を通じて繊維リサイクル技術を持つ米タイトン・バイオサイエンスに出資した。

各社はこの先、環境配慮素材の使用が標準になるとの考えで、国内にとどまらず、海外市場を切り開く重点商材に据えている。

2020年7月15日(水) 繊研新聞9面

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